
赤外線サーモグラフィとは、対象物から出ている赤外線放射エネルギーを検出・可視化して、温度測定・温度計測・温度分布の画像表示を行なう装置あるいはその方法のことをいいます。一般的には赤外線カメラ、サーモカメラ等と呼ばれることもあります。
NEC Avio赤外線テクノロジー株式会社では赤外線サーモグラフィの豊富なラインアップを取り揃え、皆様のニーズにお応えしています。
新着情報
- 2011年12月01日
- 製品情報
- コンクリート構造物や建築物外壁などの診断向けサーモグラフィ【InfReC Thermography R300S】を掲載いたしました。
- 2011年08月01日
- 製品情報
- Thermo GEAR G120EX/G100EX/G100、Thermo Shot F30シリーズ/F20、ネットワークサーモグラフィ装置S30シリーズ、 InfReC Analyzer NS9500 Professionalを掲載いたしました。
- 2010年12月16日
- 製品情報
- InfReC Thrermography R300を掲載しました。
- 2010年05月14日
- 製品情報
- Thermo GEAR G30を掲載しました。
- 2010年01月22日
- 製品情報
- Thermo GEAR G120/G100を掲載しました。
- 2009年10月26日
- 製品情報
- 体表温度スクリーニングサーモグラフィ ThermoShot F30ISを掲載しました。
- 2009年10月26日
- 製品情報
- 「パンデミック対策ソリューション」を掲載しました。
製品ラインアップ
- 全ての製品
- 研究開発
- 品質管理
- 診断(設備・電力・建物・構造物)
- 監視・制御
カメラ
固定型
検査装置
研究開発
赤外線サーモグラフィは、電気・電子、自動車、化学をはじめとした様々な研究開発分野で活躍しています。機種やオプション構成により、電子部品のような微小な対象物や回転運動・爆発のような高速現象も捉えることが可能です。
「このような対象を見たい」というような課題をお持ちの場合は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。
カメラ
赤外線サーモグラフィは、電子部品、自動車部品などの品質管理分野で使用されています。パソコンと接続して自動検査システムとして構築する場合もあります。
温度や環境など設置条件などご利用条件が固定されている場合も多く、NEC Avio赤外線テクノロジーでは豊富な経験とノウハウで各種条件での最適な機種をご提供しています。品質管理でのお悩みをお持ちの方は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。
カメラ
赤外線サーモグラフィは、電力設備、工場設備、建物などの設備・構造物診断で活用されています。原則的に対象物の近くに移動して測定・診断するため、バッテリ駆動でハンディな機種が最適となります。また、サーモグラフィ単体で記録まで行うことが多くあります。
NEC Avio赤外線テクノロジーでは豊富な事例をご用意していますので、ぜひ一度お気軽にご相談ください。
カメラ
赤外線サーモグラフィは、侵入監視や災害時の捜索、ゴミピットでの発火監視、火山監視などの分野でも活用されています。また、単なる人の認識や高温部の把握のための利用もあります。 これらの用途では固定設置される場合が多く、制御系に組み込んで利用されることもあります。NEC Avio赤外線テクノロジーではシステム構築を含めた各種実績がありますので、ぜひ一度お気軽にご相談ください。
固定型
赤外線サーモグラフィ
赤外線サーモグラフィ製品のサポート情報
赤外線サーモグラフィ製品の修理受付などのサポート情報をご提供します。
- よくあるご質問 Hシリーズ
- よくあるご質問 TVSシリーズ
- よくあるご質問 THシリーズ
- よくあるご質問 各物質の放射率について
- ソフトウェアダウンロード
- ファームウェアバージョンアップ
- 熱画像解析ソフト試用版(PE エクスプローラ)無償配布キャンペーン
- 輸出手続きについて
- メンテナンス終了及び予定製品
赤外線サーモグラフィ製品 購入をご検討中の方へ
- レーザー光など強い光が本製品のレンズに入射した場合に生ずる、赤外線センサの損傷については、当社ではいかなる責任も負いかねます。
- 本ページに記載の仕様及び外観は、改善のため予告無しに変更する場合があります。
- 本ページに記載された会社名、商品名は各社の商標または登録商標です。
- 製品の価格は、日本国内の希望小売価格(税別)です。
- ※サーモショット F30は外国為替および外国貿易法の規制品(リスト規制品)に該当いたしません。
キャッチオール規制品(16項の1)に該当します。輸出時(一時持出しを含む)にはキャッチオール規制に従って輸出してください。 - ※サーモショット F30シリーズ以外の製品は外国為替及び外国貿易法の規定により戦略物資等(または役務)に該当しますので、日本国外に輸出する場合には同法に基づき日本国政府の輸出許可が必要です。












