パンデミック対策ソリューション
非接触・リアルタイムに体表高温者(発熱・感染の疑い）の早期発見で、感染拡大の防止に貢献！
製品カタログ
継続する新型インフルエンザの脅威と事業継続への影響
企業活動の継続にはBCP（Business Continuity Plan）策定と感染拡大防止対策の導入が急務であり、「安全」で「効率」よく「簡単」に検温を実施できるシステムが求められています。
サーモグラフィによる体表温度スクリーニングは感染拡大防止に極めて有効な手段であり、事業継続に欠かせないツールです。
2009年の新型インフルエンザでは流行ピーク時に1日76万人が新たに罹患、約4.6万人が入院すると予測されています。全国民のうち2500万人が罹患、約2ヶ月間続く流行期では家族の介護も含めて最大で40％が欠勤すると想像されています（厚生労働省予測）。
- 業務遂行能力とインフルエンザの関係
発熱チェックによる事業継続対策
新型インフルエンザは1～3日で発症、38℃を超す発熱があるといわれます。サーモグラフィーでの体表温度スクリーニングにより、発熱兆候者を早期に発見し、所定のBCPに従った各種対策（例：出勤停止や自宅待機指示）を実施することで、施設内への入場を制限して事業継続のリスクを軽減できます。
体表温度スクリーニングサーモグラフィの特長
国内トップメーカ早期発見でも実績No.1(*1)
サーモグラフィのリアルタイムスクリーニング検査は体温計での検温時間を大幅スピードアップ(*2)
- *1 2009年8月末現在：当社調査による
- *2 体温計は、1人計測に約30秒。1,000人検温すると約8.3時間必要。
特長1
【リアルタイム】
連続する入場者を歩くスピードで検知
特長2
【安全・非接触】
飛沫感染のおそれがある範囲外で測定
特長3
【警報表示】
熱アラーム表示で高温者を判別
- メキシコ合衆国向け緊急援助物資として納入したTVS-500EX
利用シーンに適応したモデルをご提案
受付モデル…企業等の受付・守衛所に常時設置
専用ソフトウェアで「だれでもすぐに使い始められる」受付専用モデルもご提供可能です。無人受付モードなど様々な受付のシーンに適応可能です。
入場監視モデル…イベントホール・商業施設などの入場口に仮設
アラーム検知時のデータ自動記録機能、可視＋熱アラームの画像ミキシング表示など、空港検疫などで実績のある高性能TVSシリーズ。デジカメ同様簡単操作で簡易計測に適したF30ISと、手持ちでの単体使用／受付簡易モデルのどちらにも対応可能なモデルです。
統合型監視システム…自治体・公共機関・警備会社様などの集中監視
LAN対応の設置型モデルです。アラーム情報・熱画像などのデータをネットワークで一元管理。もちろん一般の監視カメラ（可視画像）も加えて警備室・総務危機管理室などで集中監視を実現します。
- * SecureParty：統合映像監視ソフトウエア（日本電気通信システム（株））
スクリーニング判定値設定支援機能を新搭載！
独自のアルゴリズムで簡易操作を実現
環境温度からスクリーニング判定基準の推奨値を反映
- * 環境温度はマニュアル入力
- * スクリーニング判定基準値は、本体アラーム表示の設定温度値
人の体表温度は、体内温度とは異なります。また環境温度によっても変化します。従ってスクリーニングの判定基準値は、環境温度を考慮した設定変更が必要になる場合があります。
弊社では、実験による検証と豊富の実績で得た経験から、独自の検証データに基づくアルゴリズムにより「環境温度」に対応した「スクリーニング判定基準値」設定を反映する「スクリーニング判定値設定支援機能」を開発、全てのシステムに搭載しました。
- * 本機能は、従来お客様がご自身のノウハウで独自に決定していた判定基準値の設定を、環境温度入力により判定基準値の目安を表示・反映することで大幅に支援、「より簡単に運用できる」システムの実現を目指しております。
- 体温と顔の温度(サーモグラフィ)の関係 模式図
一般的に体温計よりもサーモグラフィで見た体表温度は環境（気温・湿度・風・発汗など）の影響を受け、低く表示されます。
使用上の注意点
- 室温25℃一定の理想的な環境で【スクリーニング判定支援機能】によるスクリーニングの結果、体温計38℃以上の発熱者検知率は80%以上。（当社検証による。使用環境により検知率や誤認率は変化します）
- 本装置は体表温を観測するもので、体温計ではありません。また診断診療など医療行為にはご利用いただけません。
- 本装置は体表温でスクリーニングを実施します。体表温は体の表面(皮膚・髪)温度で、一般的に体温計よりも低めに表示されます。体温に比較して天候・環境・気温などの影響を受けやすいため、スクリーニング判定基準を状況に合わせて変更する必要があります。
赤外線サーモグラフィ製品 購入をご検討中の方へ
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- 記載の赤外線サーモグラフィ装置は、外国為替および外国貿易法の 規制により「リスト規制品」に該当します。日本国外に持ち出す際には、必ず日本国政府の輸出許可等、必要な手続きをお取り下さい。
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